慶應SFC 2021年 環境情報学部 英語 大問1 内容一致解説

[41]In the 3rd paragraph, who does “they” refer to?

1. Teachers on strike

2.Business leaders

3.Politicians

4.American schools

・正答: 2. Business leaders

・正答の理由: 第3段落では、「彼ら」はビジネスリーダーを指しています。この部分では、ビジネスリーダーがアメリカの教育システムの現状に不満を持ち、それが国際舞台での競争力を維持するために必要な労働力を見つけることを不可能にしていると述べています。

・不正解の理由:

1: 教師のストライキについてこの段落では言及されていません。

3: 政治家についてこの部分で「彼ら」が指しているのではありません。

4: アメリカの学校についてこの部分で「彼ら」が指しているのではありません。

[42]Which of the following is not given as a consequence of cuts to public education?

1.Large gaps are forming between skilled and unskilled workers.

2.Populist politicians are being elected into power.

3.The cost of a college degree is continuing to rise for everyone.

4.Businesses are unable to compete internationally.

・正答: 4. Businesses are unable to compete internationally.

・正答の理由: 公教育への予算削減の結果として、国際的に競争できないビジネスが挙げられているわけではありません。本文では、公教育の予算削減が教育機会の不平等、学生の負債の増加、経済成長への「逆風」など、他の多くの社会問題を引き起こしていると述べていますが、ビジネスが国際的に競争できないという直接的な結果については触れていません。

・不正解の理由:

1: 教育予算の削減がスキルギャップの拡大をもたらしているという事実が本文内で指摘されています。

2: ポピュリスト政治家が権力に就くことも、公教育への予算削減の結果として挙げられています。

3: 大学の学位コストの上昇も公教育への予算削減の結果の一つとして挙げられています。

[43]In the 5th paragraph, what is meant by “headwind”?

1. An advantage

2.A penalty

3.A guide

4.An obstacle

・正答: 4. An obstacle

・正答の理由: 「headwind」という表現は、経済成長への障害や逆風を意味します。この文脈では、学生の負債が経済成長に対する障害として機能していることを示しています。

・不正解の理由:

1: 「headwind」が利点を意味することはありません。

2: ペナルティーを意味するわけではありません。

3: ガイドを意味するわけではありません。

[44]Which of the following best expresses the overall meaning of the 6th paragraph?

1.The American college system is more concerned with giving people degrees than educating them.

2.American education is falling behind when it comes to preparing students to work in technology.

3.Graduates from American colleges make less money than skilled workers in other countries.

4.Businesses are taking issue with the abundance of executives , economists, and society leaders.

・正答: 2. American education is falling behind when it comes to preparing students to work in technology.

・正答の理由: 第6段落では、アメリカの教育が技術分野で働くための学生の準備に遅れをとっていると述べています。これは、現代のデジタル経済で競争するために必要なスキルを持った卒業生を生み出していないという事実に言及しています。

・不正解の理由:

1: アメリカの大学システムが学生を教育することよりも学位を与えることに関心があるとは述べられていません。

3: アメリカの大学卒業生が他の国の熟練労働者よりも少ない収入を得ているとは述べられていません。

4: ビジネスが過剰な数のエグゼクティブや経済学者、社会指導者に問題を抱えているとは述べられていません。

[45]What is the cognitive dissonance that the article is referring to?

1. Teacher strikes in the United States are not the result of tax reform.

2.American businesses seeking tax cuts make it impossible for education to improve.

3.Education should be prioritized over technology for the US to compete internationally.

4.America has both one of the strongest economies and weakest education system in the world.

・正答: 2. American businesses seeking tax cuts make it impossible for education to improve.

・正答の理由: 本文では、アメリカのビジネスが税金の削減を求める一方で教育改革を望んでいるが、これら二つの目標が相容れないという認知的不協和を指摘しています。つまり、ビジネスが望む税金の削減は教育の改善を不可能にしているという矛盾を指摘しています。

・不正解の理由:

1: 教師のストライキが税制改革の結果でないという話は、認知的不協和の直接的な説明ではありません。

3: 教育を技術に優先させるべきであるという主張は、認知的不協和を直接的に説明しているわけではありません。

4: アメリカが最強の経済を持ちながら最も弱い教育システムを持っているという矛盾は、認知的不協和を直接的に説明しているわけではありません。