慶應SFC 2008年 総合政策学部 英語 大問2 内容一致解説

[51] According to the article, world hunger has been on the increase despite

1. the United Nations having set out to cut it in half within the next several years.
2. the efforts of First-World countries to pour economic aid into the least-developed countries.
3. the remarkable improvements in agriculture and public health throughout developing countries.
4. the World Food Summit having provided relief assistance to famine plagued areas.

・正答: 1

・正答の理由: 本文の序盤で、1996年の世界食糧サミットが2015年までに世界の飢餓人口を半減させることを目標に掲げ、2000年には国連全体が貧困と飢餓を半減させる目標を含む一連の目標を採択したことが述べられています。しかし、多くの場所で状況は悪化しており、飢餓人口が再び増加し始めていると指摘されています。

・不正解の理由:

2: 第一世界の国々が最貧国に経済援助を提供した努力については述べられていません。

3: 発展途上国全体での農業や公衆衛生の顕著な改善について言及されていません。

4: 世界食糧サミットが飢饉に見舞われた地域に救援支援を提供したことについては言及されていません。

[52] According to the article, those countries that have lowered their rate of hunger have 

1. increased the supply of jobs, educational opportunities, and health facilities. 
2. halved the number of people who are forced to live on less than $1 per day.
3. halved the number of people who must depend on external sources for food.
4. increased agricultural production and controlled the rate of HIV infection.

・正答: 4

・正答の理由: ブラジルと中国では、全体的な経済成長が農業の顕著な成長をもたらし、人口増加の抑制と人材開発に努め、HIV感染率も比較的低いと述べられています。これらの点が飢餓率を下げる要因として挙げられています。

・不正解の理由:

1: 職の供給、教育機会、健康施設の増加については、成功の要因として直接言及されていません。

2: 人々が1日1ドル未満で生活する人数を半減させたという内容は本文にはありません。

3: 外部ソースに依存する人々の数を半減させたという内容も本文にはありません。

[53] According to the article, some causes of the growing rate of hunger in certain countries include

1. economic policies that control the prices of goods.
2. drought, civil war, and an increasing number of AIDS patients.
3. lack of anti­poverty measures along with unfair trade balances.
4. interventions by governments to stop new initiatives to provide food.

・正答: 2

・正答の理由: 干ばつ、内戦、エイズ患者数の増加が農業食糧生産の停滞につながり、多くの発展途上国で貴重な労働力を奪われ、貧困と飢餓につながっていると本文で指摘されています。

・不正解の理由:

1: 商品の価格を制御する経済政策については、飢餓率の増加の原因として言及されていません。

3: 貧困対策の欠如や不公平な貿易バランスについても、飢餓率の増加の原因としては指摘されていません。

4: 政府による食糧提供の新しい取り組みを停止する介入についても、原因としては述べられていません。

[54] Which of the following were identified as the most dangerous threats to food security by those present at the 2006 meeting of the Food and Agriculture Organization?

1. Climate change and loss of biodiversity.
2. Continuing external and internal conflicts.
3. Lack of means to develop human resources.
4. The existence of barriers to free trade.

・正答: 1

・正答の理由: 2006年の食糧農業機関の会議で、将来の食糧安全保障に対する最大の脅威は、第一に気候変動（温度、降水量、海面水位の潜在的な不利な変化）、第二に生物多様性の喪失であるとほぼ全員が感じていると述べられています。

・不正解の理由:

2: 継続する外部および内部の紛争については、食糧安全保障に対する最大の脅威として挙げられていません。

3: 人材開発の手段が不足していることも、最大の脅威としては指摘されていません。

4: 自由貿易への障壁の存在も、最大の脅威としては挙げられていません。

[55] U.N.E.S.C.O. expert M.S. Swaminathan coined the term “Do ecology” to describe a set of activities that attempt to

1. improve productivity in the agricultural sector of developing countries.
2. improve our ability to predict and prevent natural disasters.
3. reconcile environmental conservation with practices that lead to economic advantage.
4. reduce unacceptable levels of emissions of pollutants and toxic wasters.

・正答: 3

・正答の理由: M.S. Swaminathanによる「Do ecology」の概念は、環境保全と経済的利益を導く実践を調和させる活動について述べています。本文中で、この戦略は開発途上国の問題に対処するための「経済的可能性の保存に関する意識を生み出す活動」を中心に展開されており、貧困削減に役立つとされています。

・不正解の理由:

1: 農業部門の生産性向上について直接言及しているわけではありません。

2: 自然災害の予測と防止能力の向上については言及されていません。

4: 汚染物質や有毒廃棄物の排出レベルを減らすことに直接言及しているわけではありません。

[56] According to Swaminathan, the main activities of “Don’t ecology” should be

1. reducing consumption and pollution by industrialized countries.
2. reducing the use of harmful agricultural pesticides and fertilizers.
3. increasing the use of natural products and ingredients in developing countries.
4. enhancing awareness of the benefits of natural, organic products in industrialized countries.

・正答: 1

・正答の理由: 「Don’t ecology」に関してSwaminathanが提案する主な活動は、先進国による消費と汚染の削減に関するものです。この戦略は、炭素排出量や自然資源の持続不可能な消費などの分野における規制と制限に関連しています。

・不正解の理由:

2: 農薬や肥料の使用削減は、「Don’t ecology」の具体的な提案としては挙げられていません。

3: 発展途上国での自然製品や成分の使用増加については、「Don’t ecology」の文脈では言及されていません。

4: 先進国における自然・有機製品の利点に関する意識向上は、直接提案された活動ではありません。

[57] Farmers in southern India who were impacted by the tsunami of 2004 realized that mangroves

1. would have disappeared entirely, had they not built a seawall to protect them.
2. could not survive unless humans used more environmentally sound techniques.
3. had been objects of religious veneration as well as sources of food for their ancestors.
4. had traditionally been appreciated for a very practical reason.

・正答: 4

・正答の理由: 2004年の津波により、南インドの農民は、マングローブが実用的な理由で以前から重宝されていたことを認識しました。津波の際にマングローブ林が波を防ぐ役割を果たした事例を通じて、これらの植物が「命の恩人」と見なされるようになったことが示されています。

・不正解の理由:

1: 防波堤の建設によるマングローブの保護については言及されていません。

2: 人間によるより環境に優しい技術の使用がマングローブの生存に必要であるとは述べられていません。

3: 祖先からの食糧源としてだけでなく、宗教的崇拝の対象であったという内容は、この文脈では説明されていません。

[58] As a result of the tsunami, many farmers in India now want to

1. conserve the remaining rice stocks to produce a surplus for the next disaster.
2. maintain a degree of diversity in their stocks of rice and rice seeds.
3. gradually expose the rice to seawater to increase its resistance to salt.
4. mix the old rice with new breeds that are brought in from outside.

・正答: 2

・正答の理由: 津波の影響を受けたインドの農民は、塩耐性のある数少ない稲の品種が津波に耐えたことから、稲および稲の種の多様性を維持することの重要性を認識し、「種の銀行」の維持を望むようになりました。これは、地元の生物多様性の保全を促進することにつながりました。

・不正解の理由:

1: 次の災害のために残りの米を保存して余剰を生産するという内容は、本文中にはありません。

3: 米を海水に徐々にさらして塩分耐性を高めるという提案もありません。

4: 外部から持ち込まれた新しい品種と古い米を混ぜるという提案もされていません。

[59] In the 10th paragraph, what is the example of the Punjab farmers mainly being used to illustrate ?

1. It is important to alert local people to the future consequences of their ecological choices.
2. Sometimes an ecological problem can motivate people to change their attitudes toward agricultural practices.
3. Chemical fertilizers and overexploitation of groundwater can lead to indebtedness. 
4. Changing from unsustainable practices to conservation can take decades for some villages.

・正答: 2

・正答の理由: パンジャブの農家の例は、生態学的な問題が人々の農業慣行に対する態度を変える動機付けとなることがあることを示すために使用されています。過度な化学肥料の使用と地下水の過剰利用が経済的な悪影響をもたらし、農家が保全農業に転換する準備ができた状況が説明されています。

・不正解の理由:

1: 地元の人々に対して、彼らの生態学的選択の将来的な結果を警告することの重要性については、直接言及されていません。

3: 化学肥料と地下水の過剰利用が負債につながることについては、この例の主な焦点ではありません。

4: 不持続可能な慣行から保全に移行するのに数十年がかかることについては、この農家の例で主に示されているわけではありません。

[60] Which of the following is closest to the idea of “adverse” economics mentioned in the article?

1. People will insist on their traditional ways of doing things even when those ways are unprofitable.
2. Misuse of the natural environment will eventually have negative consequences for the local economy.
3. Countries that do not safeguard their natural resources will be burdened with a “don’t ecology.”
4. Countries that do not have organic agriculture will not be able to participate in the green revolution.”

・正答: 2

・正答の理由: 「逆境の経済学」とは、自然環境の誤用が最終的に地元経済に否定的な結果をもたらすという概念に最も近いものです。本文では、不持続可能な農業の悪影響が経済的困難につながり、農家が保全農業に転換する準備ができている状況が説明されています。

・不正解の理由:

1: 伝統的な方法が非収益的であってもそれを固守する人々については、この文脈では直接触れられていません。

3: 自然資源を保護しない国が「Don’t ecology」に直面するという内容は、本文には述べられていません。

4: 有機農業を持たない国が緑の革命に参加できなくなるという提案も、本文中で直接触れられていません。