■議論の整理・・・
近年の医療技術の進歩により、周産期死亡率は大幅に改善されてきた。1978年と2017年を比べると約4分の1まで低下した。しかし、周産期医療には依然として多くの問題が残っている。まず、周産期医療に携わる医療従事者の不足かつ偏在していることである。産科医や新生児科医だけでなく、助産師の数も不足している。助産師の資格を持ちながらも、産科以外の診療科等で就業していることも要因の１つになっている。また出生数は減少傾向にあるが、晩婚化に伴う高齢出産の増加によりハイリスク分娩や低出生体重児等が問題になっている。※1※2貴学の論文では周産期医療について看護師・助産師の視点から研究されている。論文※1では助産師の不足を受けて、人材確保の方法を研究されている。論文※2では産褥期の疲労に関して医療的介入だけでなく、セルフケアに注目して研究されている。
■問題発見・・・
これからの周産期医療における助産師にはどのような役割があるだろうか。
■論証・・・
今後、助産師の役割は多様化してくることが予想される。周産期だけでなく、女性の生涯を通じて、ケアや支援を提供する必要がある。正常な妊娠においては、安全・安心・清潔に支援すべきである。救急ケアでは適切な搬送などが求められる。生まれた新生児には呼吸の確率や保温や目の処置などを施すべきである。産後に感しても様々なサポートする必要がある。母乳保育の援助、予防接種相談、母親役割の獲得支援、家族計画や児童虐待の防止などが想定される。またその後は更年期障害への相談や支援なども求められる。母親だけでなく子供への支援も必要である。思春期妊娠の防止、性教育や薬物乱用の防止などが想定される。
■結論・・・
このように、助産師は女性の生涯を通じてニーズに応えていく必要がある。女性の生涯に渡る相談、教育、支援や啓発などその役割は多岐にわたる。
■結論の吟味・・・
原田 通予教授に師事することで、周産期医療について学び研究できると考え、慶應義塾大学看護医療学部への入学を志望している。
※1原田 通予.(2017)「助産師の人材確保に向けた要因と助産基礎教育に関する研究」 科学研究費報告書
※2原田 通予、髙橋優美、小川久貴子、宮内清子、原田 通予.(2017)「産褥期の疲労に関するセルフケアについての文献県検討」東京女子医科大学看護学会誌 11(1) 12-18
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