■議論の整理・・・
近年の日本では、若者向けのマーケティングに力が注がれている。若者の興味を惹きつけ、購買意欲を刺激することで、新商品が市場に浸透する可能性が広がる。とくに最近は、インフルエンサーを積極的に活用し、TwitterやYouTubeなどを通じて、商品情報を一気に拡散する宣伝方法が定着した。インターネットを活用した宣伝は、これまでの伝統であったテレビ広告やチラシ広告以上の効果を発揮することも少なくない。
■問題発見・・・
若者層の支持を得たことで、長期に渡る顧客を獲得したとは言い切れないのではないか。TwitterやYouTubeを介した支持は、インフルエンサーの魅力によるところも多い。だからこその顧客としての特徴があるのではないか。
■論証・・・
論文※1によると、日米の大学生の広告教育に対するニーズを調べた結果、日本の大学における広告教育は、必要性は認識されているものの、深く教えられているほどではない現状がある。現在は、SNSの影響力の増加などにより、広告教育の必要性がさらに高まっている。しかし、そのメカニズムを学問的に学ぶ機会は少ない。そのため若者は、十分にリテラシーを備えないまま、さまざまな宣伝行為にさらされているというのが現状である。
■結論・・・
これらの問題意識を踏まえて、TwitterやYouTubeなどのコラボ企画に注目し、若者がどのように宣伝行為に反応したのかを考察したい。さらに、そのようなコラボ企画が、企業に良い影響を与えたのかどうかも検討する。新商品が市場にどれだけ定着したのか、企業の事業拡大につながったのか、事例研究を通じて明らかにする。
■結論の吟味・・・
嶋村和恵教授は、マーケティング戦略における若者層に注目した研究を行っている。そこで私は、SNS等と連動させたマーケティング手法を考察するにあたり、嶋村和恵ゼミに所属することを希望する。
論文※1嶋村和恵(2004)「日米学生意識調査に見る大学での広告教育の現状と課題」『早稲田商学』400号(早稲田商学)
コメントを残す