- 議論の整理
超高齢化社会を迎えたわが国においては、生涯スポーツ社会の実現が急務となる。この目的を達成するにあたっては、各地域社会のスポーツ振興活動への取り組みが不可欠である。スポーツと観光事業の複合産業であるスポーツツーリズムは東京オリンピック・パラリンピックを見据えるという思惑も相まって、多くの関心が寄せられているといえ、それを反映するように全国の地方自治体ではスポーツコミッションが創設されている。しかしながら、スポーツツーリズムに関する学術的研究は不十分であり、特にマネジメント学の分野では有効なビジネスモデルの構築という課題が残されている。
- 問題発見
スポーツビジネスのモデル構築に関して、原田教授はスポーツ産業が「スポーツ用品産業」、「スポーツサービス・情報産業」、「スポーツ施設・空間産業」の３つの領域において発展してきたことを示した。そしてこのモデルにおいて、複数の領域にまたがる部分を「ハイブリッド産業」と定義し、スポーツツーリズムをこの領域に位置付けた。一方で、このモデルでは中核となるプロダクトが不明瞭であるという問題も抱えている。スポーツツーリズムのより簡潔なモデルを再定義し、その振興に必要な要素を抽出できないだろうか。
- 論証
この研究を進めるにあたっては、各地方自治体におけるスポーツコミッションを実際に調査し、その取り組みに関する知見を集積することが第一課題であると考える。そのうえで、通常の観光産業と比較したスポーツツーリズムの特異点に注目し分析を行いたいと考えている。分析にあたっては、従来の手法に倣って共起ネットワーク分析を採用し、共起関係の強弱を指標にしてスポーツツーリズムと他の観光事業との相違を抽出したい。
- 結論
ここで得られた特異点をスポーツツーリズムの核となる概念であるとして、新しい事業モデルを構築したい。この研究は、スポーツを通じた地域社会の活性化に貢献できると考えており、その点にやりがいを感じている。
- 結論の吟味
上記研究を行うにあたって、スポーツと都市づくりをテーマにして日本におけるスポーツマネジメント学の草創期から研究を行っている原田教授のもとで学ぶことを強く希望する。
参考文献
松岡宏高 (2010). 「スポーツマネジメントの概念の再検討」『スポーツマネジメント研究』 2(1), 33-45
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