(ア)
(3)が正解。
パスワードリスト攻撃とは、不正取得したIDとパスワードを他のサイトにも流用し不正ログインする攻撃のこと。
用語を知らなくても、「リストを流用し」とあるので推測はできる。
(イ)
(1)が正解。
ゼロデイ攻撃とは、脆弱性が発見されたときに、メーカーが修正プログラムを配布するまでの間に、その脆弱性を利用して行う攻撃のこと。
(ウ)
(5)が正解。
この問題は時事知識が必要。
サイバーセキュリティ基本法とは、2014年11月12日に公布された、文字通りIT関係のセキュリティに関する法律。
(エ)
(5)が誤り。
携帯電話としての契約が終了したスマートフォンでも、Wi-Fiを使ってインターネットに接続できるので、セキュリティ上の問題は発生しうる。
(オ)
(1)正しい。
(2)誤り。迷惑メールを規制する法律として「特定電子メール送信適正化法(迷惑メール防止法)」がある。
(3)誤り。迷惑メールの発信元に返信をすると、迷惑メールを送る行為をかえって助長する危険がある。
(4)誤り。事前にメール送信に同意した者にだけ送信を認める「オプト・イン」方式は認められている。
(5)誤り。プロバイダ等が迷惑メールを検知してブロックするサービスは認められている。
(カ)
(1)(2)共に誤り。プロバイダ責任制限法では、権利侵害についてプロバイダが知らなかった場合の損害賠償責任の制限（プロバイダが誹謗中傷された者への権利侵害を知らずに情報発信者がそのプロバイダを使って情報を発信した場合、プロバイダは情報を削除しても情報発信者への損害賠償責任は負わない）、発信者情報の開示を定めている。
(3)誤り。投稿内容などから個人情報を特定されることもある。
(4)正しい。
(5)誤り。誹謗中傷は犯罪となる。
(キ)
(1)誤り。建築物の外観も著作物にあたる。
(2)誤り。事実の伝達に過ぎない時事報道は著作物にあたらない。
(3)正しい。
(4)誤り。無言劇も著作物にあたる。
(5)誤り。編集物も創作性を有していたら著作物にあたる。
(ク)
(3)が誤り。友人たちは肖像権を放棄していない。
(ケ)
(2)が誤り。情報を流出させた企業も損害賠償責任が生じる。
(ク)
(3)が正しい。
情報の問題と言うよりは現代文の問題。論理的に考えれば正解は導ける。
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