■議論の整理・・・
近年はインターネットの普及により、株主総会資料をオンラインで公開する、SNSを活用して個人投資家を取り込むなどの流れが加速している。オンライン環境における個人投資家とのコミュニケーションを重視するのは、主に若手により立ち上げられたベンチャー企業である。しかし、大企業もこのような流れを無視することはできない。論文※１では、経営者の姿勢が与える影響を分析することで、定時株主総会の存在意義を実証的に示している。近年のオンラインによる投資家との対話の活性化は、論文※１が指摘するように、経営者の姿勢と無関係ではない。
■問題発見・・・
論文※１で試みられた、経営者の姿勢が与える影響を分析する手法を、現在のオンライン環境における個人投資家の取り込みや、ネット発信型の株主総会の意義を考察するにあたり、応用できるのではないか。
■論証・・・
日本の大企業の多くは、定時株主総会を株主との対話の場として位置づけている。しかしながら近年のアプリ等を活用した小口投資の拡大は、オンライン環境における対話の必要性を高めている。小口投資者の大部分は、投資初心者や若者である。彼らは将来、企業にとって重要な位置を占める投資家に成長する可能性を秘めている。それに対する経営者の積極的な姿勢が、経営成績に一定の影響を与えていると私は考える。
■結論・・・
そこで私は、個人投資家を取り込むために、オンライン環境を積極的に活用している複数の企業をピックアップし、PR効果と経営成績の関係について分析する。インタビュー記事や書籍なども参考にしながら、経営者の姿勢が経営成績に与える影響を明らかにする。
■結論の吟味・・・
大鹿智基教授は、企業価値を評価する方法について、緻密で実証的な研究をしている。私は、インターネットの普及による経営手法の変化をダイナミックにとらえながら、データ分析の手法を応用させたいと考え、大鹿智基ゼミに所属することを希望する。
論文※１大鹿智基（2008）「情報開示に対する経営者の姿勢と株式市場の反応－株主総会活性化と会計情報有用性－」『証券アナリストジャーナル』46号
コメントを残す